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PAGE2019にインデザイン変更履歴表示プラグイン「Cacotte」を展示します

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187942&id=bodyimage1

印刷会社をサポートするソフトウエア製品を作り出している旭印刷株式会社(上松光男社長、東京都板橋区)は、2019年2月6日~8日、池袋サンシャインシティで開催される「PAGE2019」に、インデザイン変更履歴表示「Cacotte」を展示します。
「Cacotte」はAdobe InDesign のドキュメントにおいて、テキストフレーム内の文字の変更箇所のグリッドに色付けする(カコミ枠を付ける)だけのいたってシンプルな構造で、オペレーターのミス軽減のために開発したプラグインですが、「Cacotte」で出力したゲラは校正者様から高い評価をいただいております。

Win版CS5~CC2019・Mac版CC2018・2019を販売中です。
全ての機能を3ヶ月間使用できる体験版はホームページで公開しています。


【出展概要】
展示会名称  :  page2019
展示会期 :  2019年 2月 6日(水)~ 8日(金) 10 :00 ~17 :00
展示会場 :  サンシャインシティ 展示ホール B・C・D
主催団体 :  公益社団法人 日本印刷技術協会 (JAGAT)
旭印刷展示ブース番号:文化会館4F 展示ホールB コマB-28

【お問い合わせ先】
旭印刷株式会社(東京都板橋区小豆沢2-20-24)
TEL:03-5970-9401
担当者:古田 安弘
E-mail:furuta@asahi-printing.jp

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【ABIリサーチ調査報告】次世代の動画とコンテンツ配信:5G、エッジコンピューティング、モバイルエッジコンピューティング、インフォメーション志向のネットワーキング

【調査レポートのサマリー】
2019年1月発行

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187924&id=bodyimage1

有料テレビやオーバーザトップ(OTT)の市場に多くのサービスが登場し、競争はますます激しくなっている。競争に先んじるためにはサービス品質の維持が重要である。サービスプロバイダは、今後登場する様々な機器やいつでもどこでもサービスにおける4K、360 度動画、8Kなどのより高度な動画規格による信頼性の高い高品質のサービスを提供する次世代のコンテンツ配信ソリューションの採用を検討する必要がある。

米国調査会社ABIリサーチの調査レポート「【分析レポート:技術】次世代の動画とコンテンツ配信:5G、エッジコンピューティング、モバイルエッジコンピューティング、インフォメーション志向のネットワーキング」は、コンテンツ配信の課題と、次世代のコンテンツ配信ソリューションの採用の促進要因について記載している。有料テレビ、OTT加入者数、モバイル動画トラフィックなどの市場を予測している。次世代コンテンツ配信の主要企業とそのソリューションについても記載している。この調査レポートの調査対象企業は、アカマイ、アマゾンウェブサービス、Anevia、アリス、エリクソン、ファーウェイ、キルト、ノキア、ライムライトネットワークス、サグナ、Synamediaなどである。

As pay-TV and OTT market becomes crowded with multiple services, competition is increasingly intense. Maintaining quality of service is increasingly important to stay ahead of competitors. Service providers need to consider deployment of next generation content delivery solutions to provide reliable quality of services in higher video standards such as 4K, 360 video, or 8K in future across any device, anytime and anywhere.

This report presents challenges in content delivery, and drivers for deployment of next generation content delivery solutions. The report is supported with a market forecast for pay-TV, OTT subscriber base, and mobile video traffic. It also includes key industry players and their solutions for next generation content delivery. The companies presented in this report include Akamai, Amazon Web Services, Anevia, ARRIS, Ericsson, Huawei, Qwilt, Nokia, Limelight Networks, Saguna, Synamedia etc.


ABIリサーチは、米国ニューヨークに本社をおき、幅広い視点で通信関連分野についての調査レポートを出版しています。通信、移動体・無線、IoTとM2M、位置情報、自動車技術、セキュリティ等に関して、産業・技術や半導体の動向分析や市場予測等を行い、定評を得ています。多くの調査会社が特定の分野に特化しがちな中で、総合的な調査活動を行うABIリサーチは貴重な存在です。常に調査対象を更新しつつ、最新の情報の収集・提供を行っています。


■ 調査レポート ■

【分析レポート:技術】次世代の動画とコンテンツ配信:5G、エッジコンピューティング、モバイルエッジコンピューティング、インフォメーション志向のネットワーキング
Next Generation Video and Content Delivery: 5G, Edge Computing, Mobile Edge Computing, and Information-Centric Networking
Technology Analysis Report
出版社: ABIリサーチ(米国)
出版年月:2019年1月
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abian2736.html

【サービス区分】ビデオとクラウドサービス
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/index.html#1250


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【ABIリサーチ調査報告】サプライチェーンの変化を促進する7つの重要な技術発展

【調査レポートのサマリー】
2019年1月発行

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187920&id=bodyimage1

サプライチェーンがますますグローバル化し、複雑で競争的になるにつれて、企業が世界での運営全般において効率性や透明性やインテリジェンスを促進しようとしているために、技術の役割は非常に重要なものとなっている。しかし企業は、このような技術の変化や、サプライチェーンの現在や今後にどのような影響を与えるかについてを知る必要がある。

米国調査会社ABIリサーチの調査レポート「【分析レポート:技術】サプライチェーンの変化を促進する7つの重要な技術発展」は、商業的・技術的に最も影響の大きいとみられる動向を概説し、サプライチェーンのオペレータやサービスプロバイダ、技術ベンダの幅広い文脈の理解や変化する技術の採用を助け、今後5年間のそれ以降の市場への影響について記載している。サプライチェーン全体のあげる収益を技術毎、サービス毎、セクター毎に予測している。

With supply chains becoming increasingly global, complex, and competitive, the role of technology is only set to become more pivotal as companies look to drive efficiency, visibility, and intelligence throughout their global operations. Companies therefore, need help to understand the role of transformative technologies and how they will impact the supply chain now and in the future.

To help companies navigate the complex technology ecosystem, this report provides a high level overview of the primary use cases and market drivers for seven key technologies being used to transform global supply chains. These technologies are Artificial Intelligence (AI), robotics, blockchain, Augmented Reality (AR), Robotic Process Automation (RPA), autonomous vehicles, and location and asset tracking technologies.

By breaking down the most impactful commercial and technological trends, this report will help supply chain operators, service providers, and technology vendors to understand the wider context and implications of each transformative technology and how they will affect the market over the next five years and beyond. The report also contains market data which forecasts the total revenue generated in the supply chain, broken down by technologies, services, and sector.


ABIリサーチは、米国ニューヨークに本社をおき、幅広い視点で通信関連分野についての調査レポートを出版しています。通信、移動体・無線、IoTとM2M、位置情報、自動車技術、セキュリティ等に関して、産業・技術や半導体の動向分析や市場予測等を行い、定評を得ています。多くの調査会社が特定の分野に特化しがちな中で、総合的な調査活動を行うABIリサーチは貴重な存在です。常に調査対象を更新しつつ、最新の情報の収集・提供を行っています。


■ 調査レポート ■

【分析レポート:技術】サプライチェーンの変化を促進する7つの重要な技術発展
Seven Critical Technology Developments Driving Supply Chain Transformation
Technology Analysis Report
出版社: ABIリサーチ(米国)
出版年月:2019年1月
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/abian5166.html

【サービス区分】高度なサプライチェーン
http://www.dri.co.jp/auto/report/abi/index.html#1239


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アイル、「楽天 新春カンファレンス 2019」に複数ネットショップ一元管理ASPサービス「CROSS MALL」を出展


 複数ネットショップ一元管理ASPサービス「CROSS MALL(クロスモール)」を提供する株式会社アイル(本社:大阪市北区・東京都港区、代表取締役社長:岩本哲夫、証券コード:3854、以下アイル)は、楽天株式会社が1月30日(水)に東京にて開催する「楽天 新春カンファレンス 2019」にブース出展します。


【 スポンサー協賛・ブース出展 】
 「CROSS MALL」の機能や操作性、運用事例の紹介が可能です。ネットショップ管理に関するご相談にも応じます。


【 「楽天 新春カンファレンス 2019」について 】
 https://www.rakuten.ne.jp/gold/_event/conf2019/


【 「CROSS MALL」について 】
 https://cross-mall.jp/

 複数ネットショップの商品・在庫・受注・発注・仕入の一元管理が可能な、月額制のASPサービスです。ご要望を随時受け付け、お客さまごとの運用提案や専任担当によるサポートなど、使いやすさを追求しています。
 ツールの提供に留まらず、ネットショップを陰で支えるバックヤードのご担当者さまに光を当て、クリエイティブなEC運営を支援すべく、ネットショップバックヤードの表彰や交流・情報交換を行う「BACKYARD FES.( https://cross-mall.jp/backyard_fes_2018/ )」や、ECバックヤード特化型メディア「B.Y( https://crossbackyard.com/ )」など、バックヤードご担当者さまに有益な場やコンテンツを随時企画・運営しています。


【 株式会社アイルについて 】 https://www.ill.co.jp/

・社名     株式会社アイル(東証第二部上場 証券コード:3854)
・代表者    代表取締役社長 岩本哲夫
・設立     1991年
・資本金    3億54百万円(2018年7月末時点)
・社員数    616人 [連結](2018年7月末時点)
・売上高    94億12百万円 [連結](2018年7月期実績)
・本社     大阪本社:大阪市北区 / 東京本社:東京都港区

【 サービスに関するお問い合わせ先 】
株式会社アイル サービスお問い合わせ窓口
TEL:0120-356-932 / E-MAIL:webmarketing@ill.co.jp

【 報道関係者さま向けのお問い合わせ先 】
株式会社アイル  広報担当 : 吉野(よしの)
TEL:03-6367-5875 / E-MAIL:info@ill.co.jp




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アイティフォーとセコムトラストシステムズ社が業務提携、電子契約システムを提供開始 ~個人ローン融資でペーパーレス化、Web完結を実現~

株式会社アイティフォー(東京都千代田区、代表取締役社長:東川 清)は、セコムトラストシステムズ 株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長:林 慶司)と2018年12月に業務提携し、2019年1月より同社の文書電子化サービス「セコムあんしんエコ文書サービス」を活用した「電子契約システム」の提供を開始することを本日発表します。当社ではユーザー様をはじめとした金融機関のお客様を対象に、今後3年で50社の受注を目指します。

◆業務提携の背景
電子契約とは、主に住宅ローンや事業性融資において、紙の契約書の代わりに、契約書データに電子署名とタイムスタンプを付加して保存し、ペーパーレス化を実現する手段として注目されています。電子契約は、2万円程度の印紙代が不要となる顧客メリットのほか、Web完結型ローンを構成する一要素として認識されており、金融機関からの引き合いが増えています。そのため個人ローン業務支援システムのサービス拡充を図るため、金融機関での実績が多いセコムトラストシステムズ社との提携を決定しました。

◆「電子契約システム」とは?
「電子契約システム」とは、審査システムなどから出力されたローン契約書のPDFファイル上に電子署名を行うことで契約を実現するシステムです。電子証明書を発行する認証局やタイムスタンプを押印するタイムスタンプ局、契約書を保管する電子書庫といったセコムトラストシステムズ社の仕組みを活用することで、顧客は安心して安全に契約を行うことができるのが特長です。

◆個人ローン融資のWeb完結化を実現
電子契約システムは、単体でのシステム導入によりペーパーレス化を図ることも可能ですが、当社の「SCOPE 個人ローン業務支援システム」(注1)や「ローン申込Web受付システム」(注2)と連携することで、マイページ機能などを活用したWeb完結型ローンの構築が可能です。金融機関は、業務効率化を図るとともに、契約形式の選択肢を増やし、顧客利便性を大きく向上させることができます。
当社では、今後も個人ローン審査業務に関する機能拡充を推進することで、ローン審査に関わる先進のソリューションをご提供してまいります。

◆価格
価格につきましては、当社に直接お問合せください。

(注1)「SCOPE 個人ローン業務支援システム」とは、個人ローンの申し込みを受付後、個人信用情報機関への照会、照会結果の名寄せや集計、融資条件への適合性や過去の取引状況のチェックなどを自動化し、審査の効率化するシステムです。
(注2)「ローン申込Web受付システム」とは、お客様が自宅からWeb経由で住宅ローンなど個人ローンの事前申し込みを行うことを可能にしたパッケージシステムです。

【製品URL】
・電子契約システム
 https://www.itfor.co.jp/solutions/finance/e-contract.html
・SCOPE 個人ローン業務支援システム
 https://www.itfor.co.jp/solutions/finance/scope/index.html
・ローン申込Web受付システム
 https://www.itfor.co.jp/solutions/finance/housing_loan_web/

【プレスリリースURL】
 https://www.itfor.co.jp/ne/news/index.asp?nr=190116a

【報道機関からのお問い合わせ先】
広報部 TEL:03-5275-7914 E-mail: kouhou_ml@itfor.co.jp

【株式会社アイティフォーの概要】
代表者:代表取締役社長 東川 清
本社所在地:〒102-0082 東京都千代田区一番町21番地 一番町東急ビル
事業内容:システムインテグレーター(システム構築)
東証第一部(4743)
電話:03-5275-7841(代表)
URL:https://www.itfor.co.jp/


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マックスコネクト株式会社、事業拡大に向け増資を実施

カード決済をはじめ、銀行振り込み決済サービス、インバウンド決済サービス等、
総合決済サービスを提供するマックスコネクト株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:木村豪志、以下 マックスコネクト)は、2018年12月25日に第三者割当増資にて資本金を2,000万円に増資いたしました。

2017年の日本法人設立以来、国内のIT企業、店舗運営者様等、様々な事業者様に決済サービスを提供してまいりまして、2018年には、遠隔のお客様にスムーズにカード決済のお支払いを促すことの出来る、「SMS電話決済サービス」や、セミナー会場・店舗で使う「QR決済サービス」、「銀行振り込み決済サービス」等、様々な決済サービスを開発、提供してまいりました。

今回の増資により、新サービスの提供・既存サービスの更なる向上を行って参ります。
今後ともご愛顧を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

≪資本金の増資≫
増資前の資本金 999万円
増資後の資本金 2,000万円
増資実行日 2018年12月25日

■会社概要
商号   : マックスコネクト株式会社
代表者  : 代表取締役 木村 豪志
所在地  : 〒103-0013
東京都中央区日本橋人形町2-14-6 セルバ人形町2F
設立   : 2017年7月
事業内容 : 総合決済代行
資本金  : 2000万円
上場先  : 未上場
従業員数 : 20名未満
URL    : https://maxconnect.co.jp/

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「労務軽減」と「販促強化」を1つのサービスで実現。新サービス「PICTONA(ピクトナ)」の提供開始【パルコデジタルマーケティング】

株式会社パルコ(本部:東京都渋谷区、代表執行役社長:牧山浩三)のグループ会社である株式会社パルコデジタルマーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:川瀬賢二、以下パルコデジタルマーケティング)は、商業施設に必要なグループウェア機能とWebサイト管理機能を一体化した新サービス「PICTONA(ピクトナ)」を、本日(2019年1月16日)より提供開始いたしました。2019年3月から、全国の商業施設(以下SC)に導入予定です。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187772&id=bodyimage1

<サービス開発の背景:SCで働くスタッフの定着と労務の改善>

多くのSCでは、働くスタッフの不足と労務負荷が課題となっています。スタッフ数の充足度は、7割の企業が、「充足していない/やや充足していない」状況です。また、テナントスタッフの非正規社員は、8割が3年以内に離職しています (※1) 。今回、働くスタッフの定着と、労務の改善を支援する新サービス「PICTONA(ピクトナ)」を開発しました。
※1 参考:日本ショッピングセンター協会(http://www.jcsc.or.jp/pt_sc_es/p_20180830_13494

<サービス概略:SC運営の「労務軽減」と「販促強化」を1つのサービスで実現>

新サービス「PICTONA(ピクトナ)」は、300SCのお客様の声と、当社ノウハウを活かし、SC運営に必要な「グループウェア機能(=スタッフコミュニケーション)」と、「Webサイト管理機能(=カスタマーコミュニケーション)」を一体化したサービスです。SCで働くスタッフが、わかりやすく、使いやすい管理画面を追求し、「労務軽減」と「販促強化」を実現します。

<導入予定と今後の展開>
2019年3月より、首都圏大型SC、大型リゾートSCなど複数のSCで導入予定です。また今後も、SC運営に便利な機能を追加していきます(スタッフ向け接客Eラーニング、データのAPI連携など)。

【SCビジネスフェア2019にて、「PICTONA(ピクトナ)」の各機能を体験いただけます】
SCビジネスフェア2019に、パルコグループとして出展します。
会場:パシフィコ横浜  会期:2019年1月23日(水)~25日(金)10:00~18:00(最終日は17:00まで)
URL:http://www.jcsc.or.jp/event/bf2019

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187772&id=bodyimage2

■主な3つの機能
(1)基本機能:テナントスタッフと、施設管理者の情報共有・連絡が、Web環境で簡単に行えます。
 ースケジュール共有:各テナントが、商業施設の販促企画やイベントの時期を、いつでも確認できます。
 ーアラート機能  :各テナントが、申請承認やアンケートの依頼など、新着情報をすぐ確認できます。
 ー業務連絡    :施設管理者から、各テナントへの連絡事項が一目で確認できます。

(2)グループウェア機能(=スタッフコミュニケーション):テナントと施設管理者が、紙で行ってきた書類の「配布・回収・集計」を、「いつでもどこでも」対応できます。
 ー申請承認 :各テナントが、残業や作業関連の各種申請をペーパーレスで依頼できます。
 ーアンケート: 各テナントへのアンケートを自由に作成・回答管理ができます。
 ー掲示板  : 施設管理者と、各テナントとのメッセージのやりとりが、Web環境でできます。
 ー営業報告 :各テナントの売上と営業状況の報告・管理ができます。

(3)Webサイト管理機能(=カスタマーコミュニケーション):テナントの最新ニュース、商業施設のイベントなど「今、伝えたい情報」を「いつでもどこでも」更新できます。
 ーWebサイト更新:テナント情報や、施設情報などコンテンツの更新・管理ができます。
 ーアクセス確認 :Webサイトのどのコンテンツが見られているか確認できます。
 ーコンテンツ連携:Webサイトからデジタルサイネージへ、コンテンツ連携ができます。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187772&id=bodyimage3

■商品名:「PICTONA(ピクトナ)」について
「ICTプラットフォーム」と「PERSONA(ペルソナ)」を組み合わせた造語です。商標登録出願中。

【株式会社パルコデジタルマーケティングの紹介】
リアル商業を活性化するデジタル支援パートナーとして、Webから店頭まで全面サポートします。
<当社のコンサルティング&サポート>
(1) 300SCのデータに基づく、Webコンテンツの効果分析とコンサルティング
(2) テナントWeb活用の質と量を高める研修サポート
(3) 店頭デジタル化コンサルティング。サイネージやWi-FiとWebとの連携支援
所在地:東京都渋谷区神泉町8-16 渋谷ファーストプレイス  URL: https://www.parco-digital.co.jp/



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『くりぷ豚 × GO! WALLET コラボキャンペーン』対象者全員に「くりぷ豚」と「GO! WALLET」のコラボ豚台をプレゼント!

スマートフォン向けにDApps・ブロックチェーンアプリケーションの管理・利用機能とウォレット機能を搭載したDAppsブラウザアプリ「GO! WALLET(ゴーウォレット)」を提供する、株式会社スマートアプリ(本社:東京都港区六本木、代表取締役社長:佐藤崇、以下スマートアプリ)は、株式会社グッドラックスリー(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:井上 和久、以下GL3)と株式会社セレス(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:都木 聡、証券コード:3696、以下セレス)が共同開発した日本初(※1)のブロックチェーンゲーム「くりぷ豚」にてコラボキャンペーンを、2019年1月16日から実施することを発表します。

※1日本法人のプロダクト(独自調査による)


【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187850&id=bodyimage1

<ブロックチェーン「くりぷ豚」とは>

『くりぷ豚(トン)』は、日本初のブロックチェーンゲーム(DApps)です。ブロックチェーン上に生息するふしぎな生き物「くりぷトン」を配合でき、様々な色や形などおよそ3京6,000兆通りにのぼるキャラクター達を収集するシミュレーションゲームです。プレイヤーは仮想通貨(暗号通貨)イーサリアムを用いて、それら「くりぷトン」を相互にトレードすることが可能です。さらに、「くりぷトン」を育成してパラメータを強化しながら、他のオーナーと競い合うレースがあります。

くりぷ豚公式サイト
https://www.crypt-oink.io/

くりぷ豚公式Twitter
https://twitter.com/CryptOink_JP

くりぷ豚公式Medium
https://medium.com/@CryptOink

くりぷ豚公式Facebook
https://www.facebook.com/CryptOinkJP/

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187850&id=bodyimage2

<キャンペーン内容>

イベントの開催期間中、下記条件を満たした方に「くりぷ豚」と「GO!WALLET」のコラボ豚台をプレゼントいたします!

■条件
・レース「GO!WALLET杯」の各リーグ上位10名!
・「GO!WALLET」にて、0.01ETH以上保有のウォレット口座(インポート口座除く)でくりぷ豚に来た人(1月23日 14:59:59時点)

■イベント開催期間
2019年1月16日(水)15時 ~ 2019年1月23日(水)15時まで

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000187850&id=bodyimage3

<DAppsブラウザアプリ「GO! WALLET」とは>

代表的な仮想通貨であるEthereum(以下イーサリアム)及び、Ethereumの資産・トークン管理と連携したブロックチェーンゲーム・DAppsアプリケーションの利用機能が搭載されたスマートフォン向けDAppsブラウジングアプリです。

スマートアプリでは、ウォレットアプリ「GO! WALLET」を中心に、ブロックチェーン上で提供されている全世界のアプリ・ゲームと、ユーザーとの接点であるマーケティングプラットフォームを構築します。さらには様々なゲームやアプリをつないだ新たなサービスやマーケットプレイスを構築していくことで、ブロックチェーンアプリの経済圏を構築していくことを目指します。2017年末より一般社団法人日本ブロックチェーン協会に加盟しているほか、今後も業界団体や各方面と協議の上、事業展開を進めて行く予定です。

GO! WALLET公式サイト
https://www.go-wallet.app

GO! WALLET iOS向けアプリ
https://itunes.apple.com/jp/app/id1400626330?mt=8

GO! WALLET 公式ブログ
https://medium.com/go-wallet

GO! WALLET公式ツイッター
https://twitter.com/gowallet_app

株式会社スマートアプリ概要
社 名 株式会社スマートアプリ
所在地 東京都中央区京橋3-1-1 14階 WeWork
代 表 代表取締役 佐藤崇
W E B https://www.smartapp.co.jp/




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EMVCO認定されたICCソリューション製EMVCOレベル3テストツールの販売開始

ポジティブワン株式会社(本社:東京都渋谷区)は、2018年1月16日、ICCソリューションズ社EMVCO準拠L3カードシミュレータテスト環境およびテストツールの販売を開始致します。EMVCO準拠として、初のレベル3テストツールとして認証を受けております。

ペイメントテストソリューションおよびサービスの大手プロバイダーであるICCソリューションは、L3カードシミュレータテスト環境用に定義された3つの技術コンポーネントのうち、現在、2つについてEMVCoから正式な認定を受けた最初のテストツールベンダーです。

レベル3テストのプロセスを簡素化するように設計されたEMVCoは、レベル3テストツールの開発とその後の認定のために既存のプロセスを調整、合理化、標準化するための新しいL3テストツールプロセスを定義しました。

これらのコンポーネントは、すべてのペイメントのブランドにわたってプロセスを調整し、Acquirer認定の実行と達成をより簡単にします。

EMVCoによって提案されたL3テスト環境アーキテクチャは、3つの主要コンポーネントで構成されています。

・ L3カードシミュレータ(L3 CS)
・ L3テストツール(L3 TT)エンジン
・ L3テスト選択エンジン(L3 TSE)

これらのコンポーネントには、以下に示すEMVCo L3の機械的可読形式が含まれます。

・ ファイルセット(TSEテストセットファイル)
・ テストケースの合否結果基準を表すための構文
・ テストセッションファイル形式(TSE Test Session File)
・ テストカードの画像構文
・ カードと端末間および認証メッセージログの両方の形式

【NFCおよびEMVサービスサイト】
https://www.nfc-payment-service.com/

【ICCソリューションズ社について】
ICCソリューションズ社は、英国のイングランド北西部のチェシャー州に本社をもつ金融分野向けソフトウエア企業です。EMVの認定テストツールベンダーとして20年以上従事しており、Discover、Visa、Mastercardなどの主要なブランドをカバーしております。製品ポートフォリオは、正式なマーチャント認定に加えて、接触型および非接触型EMV端末の品質保証および回帰テストのための完全な一連の認定テストスイートを提供します。テストスイートは、多くのEMV認証機関が行うテストツールとして採用されています。また、世界中の63カ国で利用されており、顧客には世界の大手銀行、買収業者、加盟店が含まれています。ポジティブワン株式会社は、ICCソリューションズ社の日本総代理元として、EMVCoレベル2、EMVCoレベル3のテストツールの販売およびサポートを行っており、さらには、EMV認証機関サービスの代行サービスやサポートも同時に行っております。

【ポジティブワン株式会社について】
社名 ポジティブワン株式会社(POSITIVE ONE CORPORATION)
所在地 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-12-1 渋谷マークシティ・ウエスト22F
所在地 〒651-0087 兵庫県神戸市中央区御幸通8-1-6神戸国際会館 22F

URL http://www.positive-one.com

ポジティブワン株式会社は、最先端技術と時代を先読みしたエンベデッドソリューションをご提供します。そのために海外の有力な最先端技術会社と提携し、多様化する仕様に対応できるOEMハードウェアや世界標準ISO等に準拠する品質向上のためのツールをご提供します。さらに、システムコンサルティング、エンベデッドからPC、スマートフォン、サーバーを含んだハードウェアからソフトウェアまでのシステム受託開発など、皆様のプロジェクト成功のためのご支援をいたします。

【本件に関するお問い合わせ先】
ポジティブワン株式会社
メールアドレス:poc_sales@positive-one.com
TEL:03-3256-3933 FAX:03-4360-5301

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000177007&id=bodyimage1

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モバイル決済との連携によりチェックアウトを大幅に簡素化、「カラオケの鉄人」全店でルーム内で料金決済できる『カラ鉄GO』を2019年春に開始予定

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株式会社鉄人化計画(所在地:東京都目黒区 代表取締役社長:岡﨑 太輔)は、当社が運営する「カラオケの鉄人」の全54店舗において、LINE Pay株式会社(所在地:東京都新宿区 代表取締役CEO:高 永受)の「LINE Pay」、および株式会社Origami(所在地:東京都港区 代表取締役社長:康井 義貴)の「Origami Pay」の両決済システムを2019年2月から順次導入予定です。「カラオケの鉄人」では、これまでも「iD」や「Suica」などの電子マネー決済サービスに対応していましたが、今回初めてQRコードによるモバイルキャッシュレス決済にも対応します。
また、今回のシステム導入に続いて、カラオケルーム内の選曲リモコンで当日の利用料金の支払いができるワンストップサービス『カラ鉄GO』を2019年春に開始します。

●「カラオケの鉄人」の新しい決済システム
【『カラ鉄GO』とは?】
カラオケボックスで歌い終わったら、フロントで料金を支払ってチェックアウト。お店が混みあっている時間には、会計待ちの列ができてしまうことも・・・。
そんないつもの風景を『カラ鉄GO』が変えます。選曲や予約をするカラオケ用リモコンが、「LINE Pay」と「Origami Pay」の決済システムに対応。ルーム内で支払いを済ませ、スピーディーかつ快適にチェックアウトできるようになります。
実は、「カラオケの鉄人」の選曲リモコンからは、食事やドリンクの注文もできます。今回決済システムにも対応することで、歌って食事をして会計までが、リモコンひとつあればワンストップでできるようになります。

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【「カラ鉄GO」での決済方法】
カラオケで歌い終わったら、選曲リモコンのトップ画面で「料金支払い」アイコン(※)をタップ。「LINE Pay」または「Origami Pay」のいずれかを選択し、画面上に表示されたQRコードを決済アプリで読み取れば支払いが完了します。
フロントではチェックイン時に受け取った伝票ファイルと決済アプリ画面を提示するだけ。チェックアウトがスピーディーに終われば、一本早い電車に乗って帰れることもあるかもしれません。
(※ 画面上の詳細な表現や操作方法はサービス開始までに変更する可能性があります)

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●「カラオケの鉄人」のモバイルキャッシュレス決済への対応状況
<現行対応サービス>:「iD」「QUICPay」「Suica」「PASMO」「WAON」「銀聯」
<2019年2月以降に対応開始予定のサービス>:「LINE Pay」「Origami Pay」
「カラオケの鉄人」は、情報通信技術(ICT)やサービスの進化に伴う顧客ニーズの変化に対して、今後も独自のアプローチで応え、顧客体験の質の向上に努めます。

●「カラオケの鉄人」について
都内繁華街を中心に、東京都・神奈川県・千葉県にカラオケ店舗を展開。独自の「鉄人システム」により、「カラオケの鉄人」限定のオリジナル配信楽曲が楽しめるほか、1ルームで全カラオケ機種の曲が歌えることを大きな特長とします。
豊富なオリジナル配信楽曲やアニメ等とのコラボレーションキャンペーン、歌った曲リストを持ち帰れる 『採点レシート』、2018年5月開始のサブスクリプションサービス『カラ鉄ホーダイ』 など、ユニークなコンテンツの企画・開発に注力しています。
「カラオケの鉄人」公式サイトURL:https://www.karatetsu.com

<会社概要>
名称 :株式会社鉄人化計画
設立年月:1999年12月14日
代表者 :岡﨑 太輔
所在地 :〒153-0043 東京都目黒区東山三丁目8番1号 東急池尻大橋ビル2F
TEL :03-3793-5111
事業内容:「カラオケの鉄人」ブランドをはじめとした空間提供型アミューズメント施設の運営
URL :http://www.tetsujin.ne.jp

<本件に関するお問合せ先>
株式会社鉄人化計画 マーケティング事業本部 メディア事業部
TEL :03-3793-5115
FAX :03-3793-5128
E-Mail :contact-info@tetsujinka.com